「がん保険って本当に必要なの？」この疑問、保険外交員時代にお客さんからめちゃくちゃ聞かれました。
ネット上を見ると「がん保険は不要！貯蓄で対応すべき」という意見もあれば、「絶対入っておくべき」という意見もあって、正直混乱しますよね。がんの治療法や医療費事情も変化しているので、最新の情報をもとに考えてみましょう。
先に結論を言うと、「全員に必要」でも「全員に不要」でもありません。自分の状況に合わせて判断するのが正解なんですよね。
がん保険が「必要」と言われる理由
がんの治療費は高額になりやすい
がんの治療は長期化しやすく、トータルの費用が大きくなる傾向があります。入院・手術だけでなく、抗がん剤治療や放射線治療は通院で行うことが増えており、通院期間が数か月〜数年に及ぶことも珍しくありません。
高額療養費制度を使えば月々の自己負担には上限がありますが、それでも毎月の上限額×治療月数となると、けっこうな金額になります。年収約370万〜770万円の人で月約8万円が上限として、1年間治療が続けば約96万円。これが2〜3年続くこともあるわけです。
収入減少のダメージが大きい
がんの治療中は仕事のペースを落とさざるを得ないことが多く、収入が減少するリスクがあります。自営業やフリーランスの人は傷病手当金がないため、治療費と収入減のダブルパンチに見舞われる可能性があるんですよね。
会社員でも、長期間の通院で残業ができなくなったり、配置転換で手当がなくなったりすることは十分ありえます。
先進医療のリスク
がんの先進医療、たとえば重粒子線治療は約300万円、陽子線治療は約270万円。これらは公的医療保険の対象外なので、全額自己負担です。先進医療を受ける可能性は低いですが、万が一必要になったときの金銭的インパクトは大きい。
がん保険が「不要」と言われる理由
高額療養費制度でカバーできる
日本の公的医療保険制度は世界でもトップクラスに手厚いです。高額療養費制度を使えば、月々の自己負担額は年収に応じた上限額で抑えられます。さらに「多数該当」といって、直近12か月で3回以上高額療養費に該当すると、4回目からは上限額がさらに下がるんですよね。
つまり、長期治療になるほど制度の恩恵を受けやすくなるんです。
貯蓄があれば自分で備えられる
十分な貯蓄がある人にとって、がん保険の保険料を払うよりも自分で貯めた方が合理的、という考え方もあります。月3,000円のがん保険料を30年間払うと108万円。この金額を貯蓄に回せば、がん治療費をカバーできる可能性は高いです。
しかも、がんにならなければそのお金は自由に使える。保険料として払うと、使わなかった場合は戻ってきません（掛け捨ての場合）。
2人に1人はがんになるけど、死亡率は下がっている
「日本人の2人に1人ががんになる」というデータは事実ですが、これは生涯リスク。多くは60歳以降に発症します。また、がんの5年生存率は年々向上しており、全体で約65%。早期発見できれば生存率はさらに高くなります。
がん＝死の病、という時代ではなくなっているのは事実です。
がん保険が必要な人の特徴
貯蓄が少ない人
貯蓄が200万円以下の人は、がん治療費が家計を直撃するリスクがあります。高額療養費制度を使っても年間50〜100万円の出費は十分ありえるので、貯蓄だけでカバーするのは厳しいでしょう。
自営業・フリーランスの人
会社員と違って傷病手当金がないため、働けなくなったら収入が途絶えます。がん保険の診断一時金は、治療費だけでなく生活費の補填にも使えるので、自営業の人には特に価値があるんですよね。
家族にがん患者がいる人
がんの発症には遺伝的な要素も関係します。親族にがん患者が多い場合は、自分もリスクが高い可能性があるため、がん保険で備えておく意味があります。
住宅ローンを抱えている人
がんになっても住宅ローンの返済は待ってくれません。団体信用生命保険（団信）にがん特約を付けている人もいますが、付けていない場合はがん保険で備えておく方が安心ですよ。
がん保険が不要な人の特徴
十分な貯蓄がある人
500万円以上の貯蓄があり、かつ安定した収入がある人なら、がん治療費は自己資金でカバーできる可能性が高いです。保険料分を投資に回した方が合理的かもしれません。
すでに手厚い医療保険に入っている人
入院日額1万円以上の医療保険に先進医療特約を付けているなら、がんになっても医療保険である程度カバーできます。がん保険との保障の重複がないか確認してみましょう。
公務員・大企業の正社員
公務員の共済組合や大企業の健康保険組合は、付加給付制度によって自己負担がさらに低くなることがあります。ぶっちゃけ、月2〜3万円まで下がるケースも。この場合、がん保険の必要性は大幅に下がりますよ。
もしがん保険に入るなら、チェックすべきポイント
診断一時金の有無と金額
がん保険で最も重要なのは「がん診断一時金」。がんと診断されたらまとまったお金がもらえるので、治療方針を考える余裕ができます。100万円以上が目安。上皮内新生物（初期がん）でも同額出る商品を選びましょう。
通院保障
がん治療は入院より通院がメイン。抗がん剤治療のために週1回通院、といったケースが増えています。通院保障がしっかりした商品を選ぶのが重要なんですよね。
保険料の払込免除
がんと診断されたら以降の保険料が免除される特約がある商品は、治療中の経済的負担を軽減してくれます。
まとめ：自分の状況に合わせて冷静に判断しよう
がん保険の要・不要は、貯蓄額・職業・家族構成・がんの家族歴などによって変わります。「みんなが入っているから」「2人に1人はがんになるから」という理由だけで判断するのはやめましょう。
自分の経済状況を冷静に分析して、がん治療費を自力でカバーできるかどうかを考えてみてください。不安が残るなら、月2,000〜3,000円程度のがん保険に入っておくのは合理的な選択ですよ。
がんの治療費の目安は国立がん研究センター がん情報サービスで確認できます。高額療養費制度の詳細は厚生労働省のページを参照してくださいね。
※記事執筆時点の情報です。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。
